トップメッセージ
地域モビリティに貢献する
共創・協調の歴史とともに、信頼される良き企業グループへ
TOYOTAの新車・中古車販売とレンタリース事業を中核に成長
私たち三重トヨタグループは、モビリティ事業を通じて、豊かな地域社会づくりに貢献し、すべてのステークホルダーから信頼される良き企業でありたいと考えています。
その歴史を紐解くと、昭和17（1942）年創業の三重トヨタ自動車（株）を柱として、昭和30（1955）年に車両物流を担うTPN亀山物流センター（株）*1を設立。次いでトヨタ自動車によるレンタリースの事業化に合わせ、昭和41（1966）年、（株）トヨタレンタリース三重*2を設立しました。
幹線道路が通り道が拡幅された高度成長期、需要の拡大に合わせ、県内の車移動を支えてまいりました。また、これら物流やレンタリース事業は単独一社で展開するのではなく、トヨタ販売他社と協業して現在に至っています。
地域発展のために垣根を越えてともに考え働くべきとするひたむきさは、歴史とともにグループの礎となっています。
お客様の多様なニーズにお応えするため、輸入車販売事業を拡大
トヨタ事業の歴史のなかで輸入車をお客様にお届けする機会を得たのが、当時世界で最も販売台数を誇ったフォルクスワーゲンでした。
その経験を得て新事業に着手。県内唯一のポルシェ販売店として四日市市内に大規模なポルシェセンターを開業しました。日本とは異なる外資の商慣習や世界のトップブランドを扱う醍醐味を得て、お客様のライフデザインに関わる事業の意味深さを学びました。
さらに、それぞれのブランドにおクルマの下取りや派生する中古車の流通、そしてご愛車の保守メンテナンス、加えて保険、ローンなどのファイナンスが伴います。一連のサイクルをお客様お一人おひとりとお付き合いしてきた一瞬一瞬が、私たちの財産になっています。
新エネルギー「水素」や未開領域「空モビリティ」に挑戦
2014年12月15日、初代MIRAIがトヨタ初の量産型FCVとして発売されました。水素インフラの整備が早急の課題であり、また将来の水素社会の実現のため、三重トヨタ自動車（株）は、三重県に本社を置く住友電装（株）、日本トランスシティ（株）、TANIX（株）と共同出資し、2015年7月みえ水素ステーション合同会社を設立しました。
現在、移動式の水素ステーションを四日市と津の2箇所で運営しています。そして、2022年3月1日、空域への挑戦としてドローン事業に進出。産業の黎明期として専門知識や技能を持つ人材育成、機体販売や保守メンテナンスをビジネスの中核におき、株式会社モビリティナビを設立しました。
ヒト・モノの新しい移動手段として、また防災や点検、物流の効率化の、次の担い手として地域のご期待に応えてまいります。
時代・地域課題の解決に向け、モビリティインフラを全力で
2018年10月にトヨタ自動車の豊田章男社長（当時）から「100年に一度の大変革の時代を生き抜くために」と題したメッセージが発信されました。うねりを起こすのは、CASE。 CASEとは、「Connected（コネクテッド）」「Automated/Autonomous（自動運転）」「Shared & Service（シェアリング）」「Electrification（電動化）」というモビリティの変革を表す4つの領域の頭文字をつなげた造語です。
三重トヨタグループは、少しずつ事業を拡張しながら、この三重県の地で85年余りの歳月を歩んでまいりました。次の100年を地域社会と生き抜くために、総力を上げて大変革のうねりに向き合ってまいります。築いてきた安心安全と新しい価値をお客様とともに。
私たちは、三重トヨタグループです。